サイバーセキュリティのニュースにはパターンがある
はじめに
2014年以降、脆弱性やインシデントについて追っております。
そのうちに、サイバーセキュリティ関連ニュースが人口に膾炙するのには、おおよそ一定の法則があると思うようになりました。残念なことですが、一部には過度に心配を煽るようなフェイクニュースに近いものも存在しています。考察します。
動機
ニュースに躍らされて、エンジニアが消耗するのを避けたい。
想定する利用シーン
ニュースに躍らされた上司から、
「〇〇君、この脆弱性について調べている?」
と聞かれたときに、
「これはニュースパターンのAですね。」
と答えて、即刻で鎮火させる。
ニュースを評価するためのポイント
サイバーセキュリティのニュースのパターン化する上での軸は、次の2点に限定して良いと考えます。
- 情報源の意図:ニュースの一次ソースの意図
- 拡散した理由:ニュースがバズった理由
ニュースのパターンは、どちらかと言えば拡散した理由による影響が強いです。
情報源の意図
サイバーセキュリティニュースの作り手の意図としては、以下のものが考えられます。これらが、ときに誤りや過剰さを伴うことで、複雑化します。二次ソース以降では、これらが複数絡み合います。
愛称 | 代表的な発信元 | 意図の概要 | 信頼性 |
---|---|---|---|
Accountability | メーカー、サイバー攻撃の被害組織 | 脆弱性の修正や、インシデントの発生を告知する。 | High |
Evangelical | 公的機関、公益法人、セキュリティ団体 | 関心を引いて、対策を促進させる。不安を煽り、ニーズを掘り起こす。 | Middle |
PR | 研究者、セキュリティベンダ、イベント開催者 | 成果を公表し、信頼度や知名度の向上を図る。イベントへの注目を集める。 | Middle~Low |
Commercial | ニュースサイト | 大量のトラフィックを誘導し、広告収入等を得る。 | Low |
Maneuvering | ハクティビズム活動家、国家 | 競争相手や特定の集団を貶めようとする。 | Low |
Other | 一般人 | 単純なリアクション、社会貢献的な意図のあるものなど様々。 | Low |
拡散した理由
実際の深刻度に比べて、過度にニュースが拡散してしまう理由として、次のようなものが考えられます。
まだ表にかけていない理由が、他にもあると思います。今後さらに増やしていきたいです。
愛称 | 理由の概要 |
---|---|
Giant | 政府、独立行政法人、GoogleやIntelのような大企業、等の影響力が大きい組織や個人が公表した、もしくは関係している。 |
Misunderstanding | 公開情報が少ない時期に、限られた情報をもとになされた推測に行き過ぎがあり、それがそのまま波及してしまう。蓋を開けたら大したことはなかったが、もう止められなかった。 |
Periodical | 他に報道すべきニュースがなかった。 |
Seaborne | 欧米を中心とした海外においてニュースが流行った。 |
Propaganda | セキュリティベンダ等による広告戦略が成功した。 |
パターンの実例への適用
実際にメディアに騒がれた例について、パターンを適用します。
情報源の信頼性が低く、且つ拡散した理由が上記の表に含まれているものであれば、静観して良い理由になりうると考えます。
情報源の意図 | 拡散した理由 | 実例 |
---|---|---|
PR | Propaganda | Ghost, Badlock |
PR | Misunderstanding | KRACKs |
PR | Giant | Spectre/Meltdown |
Commercial | Seaborne | WannaCry, Petya |
Maneuvering | Giant | サイバー攻撃による米大統領選への関与 |
考察
発想としては、重要インフラ専門調査会で議論されている「深刻度」に近いものです。
2017年3月16日 重要インフラ専門調査会第10回会合 資料9 重要インフラサービス障害に係る深刻度判断基準の例について
しかしすべてのセキュリティのニュースを、Level 1〜5のように数字で評価することには、関係者の総意を得るのが困難な印象です。また、昨今のサイバー攻撃の手法や脆弱性の詳細は、技術的な難易度が高いものが多く、しっかりとした説明をするためには相当な準備が必要となります。簡単ではありません。
このため、上司になぜそのニュースに対応しなくてよいのかを説明するのには、脆弱性やインシデントそのものの深刻度よりも、なぜニュースが拡散したのかという理由に対して、ソフトウェア開発におけるデザインパターンのようなものを適用して説明するほうが、理解が手軽に得られるのではないでしょうか。
平昌オリンピックのサイバーセキュリティニュース列挙するだけ
オリンピック・パラリンピックが、セキュリティベンダーの食い物にされるのは、看過できません。これらの記事を見て、特に政治をお仕事にされている方が、過剰な反応をしないことを強く望みます。
とはいえ、平昌大会でサイバー攻撃による実影響が生じた以上、東京大会に向けてサイバーセキュリティ関連予算の増額が生じるのは確実でしょう。
網羅性はまったくありません。
オリンピック開会前
2017-12-05
- 平昌大会で最大のサイバー的な懸案要素となる。IOC、ロシア選手団の平昌五輪参加認めず 潔白選手には参加の道 - BBCニュース IOC suspends Russian NOC and creates a path for clean individual athletes to compete in PyeongChang 2018 under the Olympic Flag - Olympic News
2017-12-12
- IOCがアイスホッケー女子ソチ五輪ロシア代表のインナ・デュバノクら6人をドーピング違反のため永久追放にすると発表。 ロシア女子6人を永久追放=アイスホッケー-ドーピング違反でIOC:時事ドットコム → 2018-02-01のスポーツ仲裁裁判所の決定で、永久追放は解除され、平昌大会のみ出場禁止となった。
2017-12-29
2018-01-06
- ★オリンピック期間中において最も引用回数が多かった記事★ Malicious Document Targets Pyeongchang Olympics | McAfee Blogs 和訳 平昌オリンピックを標的とした不審な文書 - McAfee Labs
2018-01-08
2018-01-10
- 大会に先立ち、Fancy Bears' が活動を再開。ドーピング関係の暴露記事を継続的に掲載 WADA vs. IOC: Fight for Clean Sport or Fight for Power? | Fancy Bears' - Hack Team
- CrowdStrikeによるフィッシングに関する記事 Malicious Spear-Phishing Campaign Targets Upcoming Winter Olympics in South Korea
2018-01-11
2018-01-12
- 1/6のMcAfee記事をソースとしたニュースをワールドビジネスサテライトが放送 東京五輪は大丈夫? 平昌五輪にサイバー攻撃:ワールドビジネスサテライト:テレビ東京
2018-02-01
1/6のMcAfee記事についてWIREDはロシア説を展開 Winter Olympic Cyberattacks Have Already Started—and May Not Be Over | WIRED 和訳 史上最悪のサイバー攻撃にさらされる平昌五輪──ロシアの報復と北朝鮮の思惑|WIRED.jp
US-CERTから旅行者向けの注意喚起。ソチやリオのときもあったのでもはや恒例 Pyeongchang 2018: Staying Cyber Safe during the Olympics | US-CERT
THE COURT OF ARBITRATION FOR SPORT (CAS) DELIVERS ITS DECISIONS IN THE MATTER OF 39 RUSSIAN ATHLETES V/ THE IOC: 28 APPEALS UPHELD, 11 PARTIALLY UPHELD http://www.tas-cas.org/fileadmin/user_upload/Media_Release__decision_RUS_IOC_.pdf Both CAS panels unanimously found that the evidence put forward by the IOC in relation to this matter did not have the same weight in each individual case. In 28 cases, the evidence collected was found to be insufficient to establish that an anti-doping rule violation (ADRV) was committed by the athletes concerned. With respect to these 28 athletes, the appeals are upheld, the sanctions annulled and their individual results achieved in Sochi 2014 are reinstated. In 11 cases, the evidence collected was found to be sufficient to establish an individual ADRV. The IOC decisions in these matters are confirmed, with one exception: the athletes are declared ineligible for the next edition of the Olympic Winter Games (i.e. Pyeongchang 2018) instead of a life ban from all Olympic Games.
2018-02-02
- Gold Dragon Widens Olympics Malware Attacks, Gains Permanent Presence on Victims' Systems → 和訳 Gold Dragonによるオリンピックへのマルウェア攻撃が拡大;ターゲットのシステムに常駐 - McAfee Labs
2018-02-06
* セキュリティベンダによる英語のブログ。よくまとまっているので推薦。 Cyber Threats to the 2018 Winter Olympics | Digital Shadows
2018-02-07
- 2018冬季 平昌オリンピックを標的としたサイバー攻撃について注意喚起 - McAfee Labs
- 内容が他に比べて特異。外れ値? 平昌五輪をねらう北朝鮮のサイバーテロ(中澤幸介) - 個人 - Yahoo!ニュース 最大の脅威は北朝鮮からのサイバー攻撃 | 危機管理あれこれ | リスク対策.com(リスク対策ドットコム) | 新建新聞社
2018-02-08
2018-02-09 平昌オリンピック開会式
- McAfee記事の引用記事 史上最悪のサイバー攻撃にさらされる平昌五輪──ロシアの報復と北朝鮮の思惑|WIRED.jp 【サイバー潮流】平昌五輪がサイバー攻撃の餌食に いまのままでは東京五輪「大惨事」の警告 - 産経ニュース
オリンピック期間中
2018-02-10
- ★組織委内部のインターネット/Wi-Fiダウン。ガチインシデント発生★ Winter Olympics investigating if technical problems were cyber-attack | Sport | The Guardian Pyeongchang Games organizers probe possible cyberattack | Reuters 【平昌五輪】サイバー攻撃か?! 開会式のさなかにネットがダウン 国防省も巻き込んで原因調査中 - 産経ニュース 平昌冬季五輪、開会式のさなかにネットがダウン 当局が調査 写真1枚 国際ニュース:AFPBB News 組織委サーバーにサイバー攻撃、入場券の印刷にも影響 TBS NEWS 平昌五輪:プレスセンターにサイバー攻撃 運営に影響なし - 毎日新聞
- 安心のpiyolog 平昌オリンピック開会式中のシステム障害についてまとめてみた - piyolog
公式Webサイトは当然のようにAkamaiで守られていますので、Akamaiを信頼すれば落ちるとは考えづらい。となると、VerisignのDNSサーバがおかしくなったのでしょうか。公式レポート待ちです。
2018-02-11
- 前日までの記事のアップデートやまとめ Winter Olympics was hit by cyber-attack, officials confirm | Sport | The Guardian Games organizers confirm cyber attack, won't reveal source | Reuters 平昌冬季五輪、サイバー攻撃受けていた 攻撃元については明かされず 国際ニュース:AFPBB News 史上最悪のサイバー攻撃にさらされる平昌五輪 ロシアの報復と北朝鮮の思惑 - 産経ニュース
2018-02-12
★インシデントの原因とされるマルウェアを分析した記事。この記事を発端として、大会期間中は、Olympic Destroyer関連のニュースが断続的に海外ニュースサイトに掲載される。★ Cisco's Talos Intelligence Group Blog: Olympic Destroyer Takes Aim At Winter Olympics
McAfeeが2018-02-02の記事を更新 Gold Dragon Widens Olympics Malware Attacks, Gains Permanent Presence on Victims' Systems
TalosとMcAfeeの記事を比較した上で、中国に寄る関与を示唆している記事 2018 Winter Cyber Olympics: Code Similarities with Cyber Attacks in Pyeongchang - Intezer
2018-02-13
- Talosの記事の引用記事。“Olympic Destroyer”がバズる。 'Olympic Destroyer' malware targeted Pyeongchang Games: firms | News Home | Reuters
国内の記事はReutersの和訳 平昌五輪開会式中のサイバー攻撃、混乱の誘発が狙いか - CNET Japan 【平昌五輪】ウイルス「五輪破壊者」を発見と米3企業 開会式へのサイバー攻撃 - 産経ニュース
WIREDはCSISの専門家の意見としてロシア説を紹介 Olympic Destroyer Malware Hit Pyeongchang Ahead of Opening Ceremony | WIRED 和訳 平昌冬期五輪を、さらなるサイバー攻撃が襲った──マルウェア「Olympic Destroyer」の正体|WIRED.jp
菅官房長官・サイバーセキュリティ戦略本部長によるBLOGSへの投稿。東京大会に向けてサイバーセキュリティ対処調整センターの構築をあらためて紹介 サイバーセキュリティ:脅威から日本を守る
2018-02-14
- 大会のITプロバイダであるAtosの従業員のユーザー名が、Olympic Destroyerに埋め込まれているという指摘 Atos, IT provider for Winter Olympics, hacked months before Opening Ceremony cyberattack - CyberScoop
- カナダのショートトラック女子500m銅メダルリストのキム・ブタンのInstagramが韓国ファンのコメントで炎上。 <平昌五輪>的外れの愛国心…韓国ネットユーザー、選手失格でSNSテロ | Joongang Ilbo | 中央日報
2018-02-15
- 日本語でわかりやすい Olympic Destroyerの内部構造を紐解く | MBSD Blog
2018-02-17
- これもオリンピックインシデントかしら? 羽生が勝ち、羽生が負けた…にネット「ややこしい」の声続出/芸能/デイリースポーツ online
2018-02-20
他に比べると記事のタイミングが出遅れ 平昌五輪開会式に影響を及ぼしたとされる不正プログラムを解析 | トレンドマイクロ セキュリティブログ
27,000とか4,500という数字の情報源は何なのだろう Pyeongchang Games Fending Off Thousands Of Cyber Attacks - SportsBusiness Daily
On Feb. 14 alone, more than 27,000 distinct attempts to access the systems or attacks were detected. After the volume declined for a couple of days, attempted attacks spiked again to 4,500 on Feb. 18. 2月14日だけでも、システムや攻撃にアクセスする27,000以上の異なる試みが検出されました。数日後に量が減少した後、2月18日に攻撃が再び4,500になった。
2018-02-21
2018-02-22
- 菅官房長官による記者会見 【平昌五輪】菅義偉官房長官、五輪標的サイバー攻撃で「東京五輪に向け万全の体制が喫緊の課題」 - 産経ニュース
「2020年東京五輪・パラリンピックが控えている。サイバーセキュリティーに関して大会に向けた万全の体制と、その後を見据えた取り組みの加速が喫緊の課題だ」と述べた。その上で「韓国側に確認し、教訓を2020年にいかしたい」と語った。
2018-02-24
- 閉会式前の記者会見で、組織委員会会長がサイバー攻撃があったことを言及。共同通信の配信を各紙が報道。 平昌五輪:開会式当日にサイバー攻撃 入場券は目標達成 - 毎日新聞
2018-02-25
- 米国諜報機関の話として、ロシアの軍事機関が北朝鮮に寄る攻撃と見せかけて大会を妨害したと指摘 Russian spies hacked the Olympics and tried to make it look like North Korea did it, U.S. officials say - The Washington Post
- 読売が↑の記事を紹介 露、北の仕業と見せかける偽装工作?…米紙報道:平昌大会:読売新聞(YOMIURI ONLINE)
オリンピック閉会後
2018-02-26
NHKによるMBSDへの取材 「オリンピック・デストロイヤー」 年末から攻撃準備か | NHKニュース
Talosがサイバー攻撃の犯人特定は難しいので、安易にしないことと注意。冷静だが、多くのセキュリティベンダに喧嘩を売る記事 Cisco's Talos Intelligence Group Blog: Who Wasn’t Responsible for Olympic Destroyer?
* 開会式翌日、脱北者ら宛に「北朝鮮分析資料(三池淵楽団)」という名のマルウェアを含む添付ファイル付きメールが送信されてきたという情報 “融和五輪”の裏でサイバー攻撃 | オピニオンの「ビューポイント」
2018-02-27
- 2/26のTalosブログの紹介記事が複数出る。 安易なサイバー攻撃の“犯人探し”はやめるべき--シスコが警鐘 - ZDNet Japan
- Webrootの公開したレポートについて。セキュリティ脅威の注目キーワードとして「IoT機器」「サイバーテロ」「2020東京オリンピック」という3つを提言。 2020年の東京五輪を待ち受ける「AI対AI」のサイバー犯罪--ウェブルートに聞く - CNET Japan
- 2010年以降で登録された105のpyeongchang2018.comに関連するドメインのうち、3件以外はすべて非公式 SecurityBrief Asia - Domain fraud rife during PyeongChang Winter Olympics
2018-03-03
- プロのまとめには敵わないでござる 平昌五輪のサイバー関連の出来事をまとめてみた - piyolog
2018-06-07
- サイバーセキュリティ戦略本部第18会会合資料4 2018 年平昌オリンピック・パラリンピック競技大会における状況
・大会運営に重大な影響を与えるようなサイバー攻撃は発生せず ・大会準備期間に約6億件、大会期間中に約550万件のサイバー攻撃が発生、 開会式においてサイバー攻撃に起因して一部のサービスが利用できなくなったとの報道 - メインプレスセンター内で一部のネットワークに接続できない不具合 - 大会公式サイトにおいて一時的に入場チケットを印刷できない状態 - 内部のインターネット、Wifiが使用できない事態 - 大会が近づくにつれて、大会に関連するフィッシングメールが増加
2019-06-08
東京オリンピック・パラリンピックまで1年余り。去年、韓国で開かれたピョンチャン大会のサイバー攻撃対応の責任者が初めてメディアの取材に応じ、激しい攻防の状況を証言。「サイバーテロ」ともいうべき深刻化した攻撃の実態を明らかにしました。取材に応じたのは、ピョンチャン大会のサイバー攻撃対応チームで総括責任者を務めたセキュリティ企業「イグルーセキュリティ」のチョ・チャンソブ副社長です。 最初に異変が起きたのは去年2月9日午後7時ごろ、開会式の1時間前でした。ITサービス会社が運用する大会のシステムの一部に不具合が起きたとの報告に続き、開会式が始まった午後8時、会場の無線LANが使えなくなったりチケットの印刷ができなくなったりするなど、トラブルが相次いだのです。チョさんは「多数のシステムが同時多発的に問題を起こし、大会のサーバーの画面が青一色になって再起動もできなくなった。ウイルスによるサイバー攻撃と判断した」と言います。 当時、会場への入退場から交通、選手村の管理に至るまで、オリンピックに関わるデータの多くはピョンチャンではなく、ソウルのデータセンターで管理されていました。攻撃を受けたのは、その中でも観客の入退場から大会関係者のインターネット接続まで、あらゆる認証作業に必要な大会の根幹を担うサーバーでした。開会式が終わるのは夜10時。混乱を防ぐため、無線LANや入退場システムなど最低限の応急処置したうえで、バックアップのサーバーを使って全体の復旧作業を急ぎました。 ところが、さらに深刻な事態が起きます。サーバーを1台復旧すると、ウイルスの変種が現れて別のサーバーに感染していったのです。チョさんは「攻撃は認証システムを通じて、IDとパスワードを乗っ取った状態で始まった。乗っ取ったアカウントから認証システムを破壊し、その認証システムがウイルスを連鎖的に伝ぱする攻撃となった」と当時の緊迫した状況を証言しました。 「拡散型」と呼ばれる極めて悪質なウイルス。被害は、認証用のサーバーを発信源に50のサーバーにおよび、大会に関わる52のサービスが影響を受けました。このままでは大会そのものに影響が出かねない。午前0時、これ以上の拡散を防ぐため、大会のインターネットを遮断しました。チョさんは「これは時間との闘いだから、人員を追加投入して、変種のウイルスを一つずつ見つけて治療する作業を繰り返した。最終的に検出されたウイルスはおよそ40種に上った」と話しています。ようやく復旧作業が終わったのは、競技開始が1時間後に迫った翌日の午前8時。数百人が対応にあたった結果、競技の運営に支障が出る最悪の事態は避けられました。 東京大会への教訓はチョさんは東京大会に向けた教訓として、訓練の重要性を指摘しています。ピョンチャン大会を狙った攻撃は特定の標的を執ように狙う極めて高度なものでした。しかし、組織委員会を中心に、民間、政府、軍が連携し、10回以上の模擬訓練と3回の現場対応訓練を行っていたため、今回のような攻撃にも対処できたといいます。そしてもう一つの教訓が、「サプライチェーン攻撃」と呼ばれるシステムの供給網を狙った攻撃への対策です。今回の攻撃を分析した結果、ウイルスはオリンピックの組織委員会の内部からではなく、大会に関連する海外のITサービス会社から感染が始まっていました。組織委員会そのものだけでなく、関係する組織のセキュリティ対策と緊急時の情報共有の重要性を訴えています。チョさんは「リオ、ロンドンとは全く違うオリンピックを妨害する目的でシステムを破壊しようとする明確なねらいを持った攻撃だった。いくら準備しても攻撃は必ずある。これに対処するには訓練と情報共有しかない」と話しています。
サイバー攻撃 ネット世界の裏側で起きていること (ブルーバックス)
いまなら半額なので買います。
サイバー攻撃 ネット世界の裏側で起きていること (ブルーバックス)
- 作者: 中島明日香
- 出版社/メーカー: 講談社
- 発売日: 2018/01/19
- メディア: Kindle版
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(後日追記)読みました。感想です。
中島さんが、紅茶派であると知ることができる一冊です。
タイトルはサイバー攻撃になっていますが、内容は"脆弱性"にフォーカスされています。 ブルーバックスで、いきなりバッファオーバーフローを教えようとしている暴挙がこのましいです。私は「C言語がわからないひとにはバッファオーバーフローはわからない」説を支持していますので、ブルーバックスでがんばらなくてもとは思いつつ、私が10代のとき同級生がブルーバックスでプログラミングの勉強していたのを思い出しました。彼はその後、情報系のドクターをとって、さらには研究職についていますので、あながちおかしくはないのでしょう。努力を買います。
敢えて批判的な感想をすると、この本において「敵を知り、己を知れば、百戦危うからず」ということばを2度引用している点が気になりました。孫子は私が繰り返して読んでいる唯一の本ですが、この節をサイバーセキュリティに適用するのは適切ではないと考えています。2,500年前に書かれた孫子は、Whenever, Wherever, Whoeverであるサイバーセキュリティの領域はカバーできていません。(ちなみにある著名なセキュリティ技術者も「スライドの最後にこの言葉を引用する理由は、中国系の聴衆を満足させるため以上の理由はない」とおっしゃっているようです。)
孫子の原文に立ち戻ると、
故知勝有五、知可以戰、與不可以戰者勝、識衆寡之用者勝、上下同欲者勝、以虞待不虞者勝、將能而君不御者勝、此五者知勝之道也、故曰、知彼知己、百戰不殆、不知彼而知己、一勝一負、不知彼不知己、每戰必殆、
とあります。さらにこの前の文を読めば、"彼"と"己"とはどちらも国家を指し、"戦"とは軍と軍とが物理的に激突する行為を指しているとわかります。すなわちここでは、用兵における原則が顕されています。一方で、この本の2-3節で紹介されているゼロデイ攻撃に代表されるように、敵を知り己を知れども殆ういのがサイバー攻撃です。このため、サイバーセキュリティの領域においては、孫子を超える概念を描いた原則が必要であると信じます。それこそを中島さんに作ってもらえたらと期待するものです。
以下は私事で恐縮ですが、コラムその2の表2-5は、おそらく私の記事をコピペしてくれたものでしょうか。もし本当にそうならなんて光栄な事でしょう。このブログも捨てたものではありません。 さらには記事にない"goto fail"と"BadIRET"の2つが表に載っていましたので、さっそくコピペ返ししました。私の記事ではこれまで、CVE-2014-9322の名前を"Grinch"としていたのですが、"BadIRET"と修正されていました。「それは"Grinch"じゃなくて"BadIRET"の間違いでしょ!」と今をときめく女性セキュリティ研究者に言われた気がしました。ドキドキしました。
未購入のKindle無料コミック探しを時間短縮したい
無料本は何冊購入したとしても、0円×∞=0円です。お財布が痛まないため、読む読まないに関係なくとりあえずポチッとするようにしています。しかしながら、Amazonの商品検索をすると購入済みと未購入のものが混ざって表示されますので、1000冊以上ある無料本を全部見て、そのなかから未購入のもののみをポチッとするのは時間のムダだなとずっと思っていました。スクリプトを書いて、自動化するところまでできたっぽいので記事を書きます。
Rubyでスクリプトを書くとこうなる。
以下のコードで、"ASIN", "本のページへのリンク", "サムネイル画像", "タイトル"が取得できます。Nokogiriをつかうのに、10年以上ぶりにXPathをつかいました。便利ですねこれ。
require 'open-uri' require 'nokogiri' def find_items(url) items = [] opt = {} charset = nil html = open(url, opt) do |f| charset = f.charset f.read end doc = Nokogiri::HTML.parse(html, nil, charset) result = doc.xpath('//li[contains(@id, "result_")]') unless result.length == 0 result.each do |r| a = r.xpath('descendant::a[@class="a-link-normal s-access-detail-page s-color-twister-title-link a-text-normal"]') img = r.xpath('descendant::img') items.push([r.attribute('data-asin').value, a.attribute('href').value, img.attribute('src').value, a.inner_text]) end end return items end def find_free_comics(page) STDERR.puts page.to_s url = 'https://www.amazon.co.jp/%E3%82%B3%E3%83%9F%E3%83%83%E3%82%AF-0-Kindle%E6%9C%AC/s?ie=UTF8&rh=n%3A2293143051%2Cp_36%3A-0&page='+page.to_s return find_items(url) end find_free_comics(1).each do |c| puts c.join(",") end
こちらのサンプルコードでは無料のKindleコミックを取得していますが、URLを変えれば無料本ではなくても同じことができます。
あとはこれをページの数だけ繰り返し、さらに保存しておいた過去の検索結果と照らして、もし新しいASINの本があれば、それを表示すればよいです。ただし、Amazonは利用規約において、製品リストの取得を許可していませんので、ここから先は自己責任になると存じます。
ちなみに、Amazon Product APIではうまくいかない。
当初はAmazon Product APIで同じことを試したのですが、うまくいかないようです。 APIのひとつであるItemSearchは、一度に10件までしか出力できません。item_pageを1〜10の間で指定することで、最大100件までは取得できますが、それでもたかだか100件しか取得できないのは厳しいです。無料コミックは1000冊以上あります。またAPIを何度も連続で叩くと、Amazonからエラー応答が返ってくるので、一覧の取得は困難です。
ItemSearch - Product Advertising API
あくまで参考としてですが、以下のコードは、キーさえ書き換えれば100件まで取得できます。次のサイトのコードをほぼそのままコピーしていますが、1箇所だけ修正しており、marketplaceではなくcountryにするとよいです。
atton.blog: amazon-ecs を使って Kindle マンガの情報を取得する #okinawarb
なお2293143051はAmazonのブラウズノードであり、次のページのURIのものを利用しています。この値を用いると、Kindleのコミックスすべてから検索することになります。
Kindleマンガストア コミック | Amazon | アマゾン
require 'amazon/ecs' Amazon::Ecs.configure do |options| options[:associate_tag] = 'xxx' options[:AWS_access_key_id] = 'xxx' options[:AWS_secret_key] = 'xxx' end page = 1 loop do res = Amazon::Ecs.send_request({response_group: 'Medium', operation: 'ItemSearch', search_index: 'Books', browse_node: '2293143051', minimum_price: 0, maximum_price: 0, item_page: page, country: 'jp'}) res.items.each do |item| puts item end if page >= res.total_pages break else STDERR.puts page.to_s + "/" + ((res.total_results-1)/10 +1).to_s page += 1 sleep 2 end end
セキュリティな雑誌 まとめ
いずれも購入したことはないので単なるメモです。 1回分の投稿ぐらいの分量になってきましたので、公開します。
サイバーセキュリティ
2600 https://www.2600.com/ 海外雑誌 HackerJapan http://www.byakuya-shobo.co.jp/hj/ 2013年11月休刊 iNTERNET magazine インプレス発行のインターネット情報誌。1994年9月創刊、2006年3月休刊。2017年10月に「iNTERNET magazine Reboot」として1号かぎりの復刊。 PenTest https://pentestmag.com/ 海外雑誌 A security Magazine https://www.securitymagazine.com/ 海外雑誌
物理セキュリティ
A&S JAPAN http://www.asj-corp.jp/ 2007年10月創刊
リスク管理
デロイトトーマツ 季刊誌『企業リスク』 https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/get-connected/pub/risk/enterprise-risk.html
AIS(Automated Indicator Sharing)に参加する日本の組織
日本の組織においても、AISに接続する事例が増えてきているようです。
AIS(Automated Indicator Sharing)は、アメリカの国土安全保障省(DHS)傘下の国家サイバーセキュリティ通信総合センター(NCCIC)が推進する、官民でサイバー攻撃の脅威情報を迅速に共有する枠組みです。プロトコルとして、STIX/TAXIIが利用されています。報道発表をまとめておきます。
2017年3月15日 NEC(国内初)
http://jpn.nec.com/press/201703/20170315_01.html
http://www.nec.com/en/press/201703/global_20170315_01.html
NEC、米国国土安全保障省が推進する官民でサイバー脅威情報を共有する枠組み「AIS」に加入
~サイバーインテリジェンスを強化~NECは、米国国土安全保障省(DHS)が推進する、官民でサイバー攻撃の脅威情報を迅速に共有する枠組み「Automated Indicator Sharing(AIS)」に加入し、サイバーセキュリティ事業において技術・人材と並び重要な情報(サイバーインテリジェンス)を強化します。
AISは、DHS傘下の国家サイバーセキュリティ通信総合センター(NCCIC)が提供する情報システムを介して、米国連邦政府と米国内外の民間企業・団体などとの間で、サイバー攻撃の脅威情報(IPアドレス、ドメイン名、フィッシングメールの送信者アドレスなど)の迅速な共有を可能とします。なお、脅威情報はSTIX形式(注)により共有されます。
これにより、最新のサイバー攻撃による脅威を迅速に把握し、特定の脅威による被害拡大の防止を実現します。現在、AISには100組織以上が加入しており、日本企業で加入するのはNECが初めてです。
NECは社会ソリューション事業に注力しており、中でもグローバル成長戦略の柱としてサイバーセキュリティを含む「セーフティ事業」を強化しています。NECは今後もセキュリティ対策強化を実現する取り組みや製品・サービスの提供などを通じて、安全・安心で豊かな社会の実現に貢献していきます。
2017年5月4日 政府
CSIS(戦略国際問題研究所)主催の『Cybersecurity For Tokyo 2020』なるイベントにおいて、「午前に、日本政府からAISへの参加表明があった」とDHSが発表している。
http://thehill.com/policy/cybersecurity/331979-us-japan-deepen-cyber-information-sharing
動画と音声がアップロードされているので様子がわかる。
https://www.csis.org/events/cybersecurity-tokyo-2020
2017年7月20-21日に開催された日米サイバー対話においても、共同プレスリリースに同様の言及あり。
https://www.state.gov/r/pa/prs/ps/2017/07/272815.htm
http://www.mofa.go.jp/mofaj/files/000275181.pdf
日米両国は、戦略的、政策的及び技術的観点から、最近のサイバー事案及びこれに対処するための取組、並びに台頭する脅威についてレビューした。両政府は、サイバーに関する脅威及び事案に関する情報共有を進展させ続ける。特に、本年5月、日本の内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)は、米国国土安全保障省の自動インディケーター共有(AIS)プログラムへの参加を表明した。両国は、発生し得るサイバー事案の予防及び対処を支援するため、サイバーセキュリティに関する情報共有を更に強化することを確認した。
2017年7月19日 富士通
http://pr.fujitsu.com/jp/news/2017/07/19.html
米国国土安全保障省が推進する「AIS」のサイバー脅威インテリジェンス(CTI)と当社のCTI活用システムの連携を実証
世界各国のサイバー攻撃の脅威情報を迅速に収集し、即座に対応可能に当社は、米国国土安全保障省(DHS)が推進する、官民でサイバー攻撃の脅威情報を迅速に共有する取り組みである「Automated Indicator Sharing(AIS)」が提供するサイバー脅威インテリジェンス(Cyber Threat Intelligence、以下、CTI)(注1)の共有システムと、当社が開発したCTI活用システムを連携させて相互活用できることを実証しました。
今回のシステム連携により、当社が従来持つCTIに加え、「AIS」のCTIに関してもCTI活用システムの解析対象となるため、サイバー攻撃を受けた際、その攻撃要素と一致、あるいは類似している脅威情報とその対処法を迅速に提供する「AIS」から入手でき、対応に活かすことができます。また、お客様システムを守る当社のセキュリティ製品・サービスに対し、「AIS」上に登録される最新のCTIを自動で反映するように設定することで、従来人手で行っていた、新たなサイバー攻撃に対応するためのルール追加作業などを自動化でき、セキュリティ担当者のオペレーション時間の短縮やミスの低減を実現できます。
当社は「AIS」のCTIと連携する本システムを、拡大するサイバー攻撃の脅威に対し主体的な防御を実現する中核システムと位置付け、今後、本システムと、マルウェア検知などを行う当社のセキュリティ製品・サービスを連携させ、最新のサイバー攻撃に対応可能なセキュリティ製品・サービスの提供を目指します。
2017年8月17日 日立製作所
http://www.hitachi.co.jp/hirt/publications/hirt-pub17007/index.html
HIRT-PUB17007:米国AISシステムとの接続
HIRTでは、サイバー攻撃対策の一環として、情報共有基盤の普及に取り組んでいます。2017年5月3日に、AISシステム(taxiiサーバ)への接続が完了しました。ここでは、AISからの検知指標の受領やAISに検知指標を投稿するためのAISシステムに接続するまでの道のりについて紹介します。
情報セキュリティ/サイバーセキュリティ資格まとめ
「これもセキュリティなの?」という資格をお持ちの方を見かけることがありますので、念のためメモしておきます。セキュリティ資格か否かを迷った場合でも、一覧に掲載します。
『CISSP』と『情報セキュリティスペシャリスト』の2つさえ覚えておけば、日本ではめったに困りません。
和物
資格 | 認定組織 |
---|---|
情報セキュリティスペシャリスト 情報セキュリティマネジメント 情報処理安全確保支援士 |
IPA (独)情報処理推進機構 |
NISM(ネットワーク情報セキュリティマネージャー) | NISM推進協議会 |
CFE(公認不正検査士) | ACFE JAPAN (一社)日本不正検査士協会 |
個人情報保護士 情報セキュリティ管理士(ISME) 情報セキュリティ初級(ISF) |
(一社)全日本情報学習振興協会 |
事業継続主任管理者 | BCAO (特非)事業継続推進機構 |
IPTPC認定技術者資格セキュリティデザイナ | IPTPC IP電話普及推進センタ |
公認情報セキュリティ主任監査人 公認情報セキュリティ監査人 情報セキュリティ監査人補 情報セキュリティ監査アソシエイト 公認情報セキュリティ主席監査人 情報セキュリティ内部監査人 |
JASA (特非)日本セキュリティ監査協会 |
クラウド情報セキュリティ監査人 | JCISPA クラウドセキュリティ推進協議会 |
CSA(公認システム監査人:Certified Systems Auditor) ASA(システム監査人補:Associate Systems Auditor) |
SAAJ (特非)日本システム監査人協会 |
SPREAD情報セキュリティマイスター能力検定 SPREAD情報セキュリティサポーター能力検定 |
SPREAD (一社)セキュリティ対策推進協議会 |
情報セキュリティ技術認定
|
SEA/J Security Education Alliance / Japan |
情報セキュリティマネジメントシステム審査員 | JRCA (一財)日本規格協会マネジメント システム審査員評価登録センター |
情報機器リユース・リサイクル取扱者検定 | RITEA (一社)情報機器リユース・リサイクル協会 |
個人情報保護認定資格制度
|
JPAC (一社)日本プライバシー認証機構 |
情報セキュリティ技術認定
|
SEA/J Security Education Alliance / Japan |
洋物
資格 | 認定組織 |
---|---|
CISSP(Certified Information Systems Security Professional) SSCP(Systems Security Certified Practitioner) CCSP(Systems Security Certified Practitioner) CAP(Certified Authorization Professional) CSSLP(Certified Secure Software Lifecycle Professional) HCISSP(HealthCare Information Security and Privacy Practitioner) |
(ISC)2 |
CPP(Certified Protection Professional) PCI(Professional Certified Investigator) PSP(Physical Security Professional) |
ASIS International |
GIAC(Global Information AssuranceCertification)認定試験 代表的なもの
|
SANS Institute |
ITIL Foundation
|
AXELOS |
Certified Computer Forensics Examiner(CCFE) Certified Cyber Threat Hunting Professional(CCTHP) Certified Data Recovery Professional(CDRP) Certified Expert Penetration Tester(CEPT) Certified Expert Reverse Engineering Analyst(CEREA) Certified Mobile and Web Application Penetration Tester(CMWAPT) Certified Mobile Forensics Examiner(CMFE) Certified Penetration Tester(CPT) Certified Red Team Operations Professional(CRTOP) Certified Reverse Engineering Analyst(CREA) Certified SCADA Security Architect(CSSA) Certified Security Awareness Practitioner(CSAP) |
OACRB |
CompTIA Security+ CompTIA CySA+ CompTIA CASP CompTIA PenTest+ |
CompTIA |
CISA(Certified Information Systems Auditor) CISM(Certified Information Security Manager) CGEIT(Certified in the Governance of Enterprise IT) CRISC(Certified in Risk and Information Systems Control) |
ISACA |
EXIN認定試験 | EXIN |
LPI 303 Security Exam | LPIC |
|
CIW |
OSCP(Offensive Security Certified Professional) OSWP(Offensive Security Wireless Professional) OSCE(Offensive Security Certified Expert OSEE(Offensive Security Exploitation Expert) OSWE(Offensive Security Web Expert) |
Offensive Security |
Certified Network Defender Certified Ethical Hacker Certified Ethical Hacker Practical EC-Council Certified Security Analyst EC-Council Certified Security Analyst Practical Licensed Penetration Tester Master |
EC-Council |
製品メーカー
資格 | 認定組織 |
---|---|
CCNA Cyber Ops CCIE Security CCNP Security CCNA Security |
Cisco |
JNCP(Juniper Networks認定資格プログラム)
|
Juniper |
RHCSS(Red Hat認定セキュリティスペシャリスト) | Red Hat |
SCS(Symantec Certified Specialist) | Symantec |
考察
- 情報セキュリティ資格マップ
- サイバーセキュリティは地域依存性の少ない分野ですので、学問的には国内資格を取る必要性は矮小です。しかしながら企業の採用試験やRFPにおいて、情報セキュリティスペシャリストが必須資格とされることが有りますので、念のため取得しておくことをおすすめします。
- 日本国内ではあまり馴染みがありませんが、ペネトレーションテストの分野ではCEHやOSCPが有名なようです。